今回は、著しい訪日人数の成長が見られ、益々インバウンド市場で存在感を増している訪日インドネシア人に焦点を当てて、統計情報から見て取れる彼らの特徴をあぶり出していきます。
ちなみに、今回使用した統計データは観光庁の「訪日外国人消費動向調査」とJNTOの「訪日外客数」です。
弊社の統計データ分析ソリューションにも同様のデータをはじめ多様なデータを収録しており、ご覧になりたい項目のデータを簡単に検索、集計でき、データのダウンロード、チャート作成などが可能です。調査・資料作成業務の効率化に向けて是非ともお試しください。
訪日インドネシア人の特徴まとめ
各種統計データを参考に分析すると、訪日インドネシア人には以下のような特徴が見えてきます。
■直近4年間で2倍以上に増加。
■月別に見ると、4,6,12月と年間3回訪日人数のピークが見られる。
■女性の割合が高い。
■6割近くの人が7~13日間の滞在を選択。
■｢洋服｣｢和服・民芸品｣への関心が高い。
訪日インドネシア人の基礎情報
訪日インドネシア人数
訪日インドネシア人数はこの数年間で急激な成長を見せています。
2014年には16万人に満たなかった訪日インドネシア人数は、2017年には35万人を突破し、この4年間で2倍以上に増加しています。
また前年比増加率も高い水準を維持しており、今後の訪日インドネシア人数のさらなる成長が期待できます。
出典：JNTO「訪日外客数」
月別訪日インドネシア人数
訪日インドネシア人の月別訪問人数に注目をしてみると、4月、6月、12月の3回ピークが見られます。
特に6月はインドネシア人にとって、最大の休暇である*レバラン休暇がある時期なので、それに合わせて訪日人数も増加していると考えられます。
*レバランとは、イスラム教徒がおよそ1ヵ月にわたるラマダン(断食)を終えた後に行う断食明け大祭のこと。
イスラム教徒が国民の約9割を占めるインドネシアでは、レバランに合わせて祝日が設定され、この時期にレバラン休暇という一年で最大の長期休暇を取ることが一般的である。
但し、レバラン祝日は年によって日付が変わる変動祝日であり、2016年は7月の頭に、2017、2018年は6月中にレバラン祝日が設定された。
出典：JNTO「訪日外客数」
訪問回数
訪日インドネシア人は初めて日本を訪れる人の割合が、全国籍平均に比べ20%ほど高く、リピーターの割合が少ないことが分かります。
出典：観光庁「訪日外国人消費動向調査」
注：観光レジャー目的のみであり、業務目的は含んでいない
年代・性別
訪日インドネシア人の男女比を見てみると、全国籍平均と同じく、女性の割合が高いことが分かります。
また世代別割合を見てみると、特に30代においては男女ともに全国籍平均を上回っており、この世代のインドネシア人から日本への高い人気が伺えます。
出典：観光庁「訪日外国人消費動向調査」
注：観光レジャー目的のみであり、業務目的は含んでいない
訪日インドネシア人の旅マエ動向
手配方法
全国籍平均とよく似た分布にはなっていますが、個別手配で来日する人の割合はやや高くなっています。
出典：観光庁「訪日外国人消費動向調査」
注：観光レジャー目的のみであり、業務目的は含んでいない
情報収集方法
上位４項目が｢口コミサイト｣や｢親族・知人｣などからの情報となっており、会社や政府などの組織からの情報より、個人が草の根的に発信している情報を重視していることが分かります。
出典：観光庁「訪日外国人消費動向調査」
注：観光レジャー目的のみであり、業務目的は含んでいない
訪日インドネシア人の旅ナカ動向
入国地点
東京国際空港(羽田空港)を通して日本に入国している人の割合が、全国籍平均に比べ、著しく高くなっています。
また、東京国際空港と成田国際空港のどちらかを入国経路として利用する人の割合が全体の7割を超えており、首都圏の空港を通して入国する人が多いことが読み取れます。
出典：観光庁「訪日外国人消費動向調査」
注：観光レジャー目的のみであり、業務目的は含んでいない
滞在日数
7-13日間の滞在を選択する人の割合が全体の6割近くを占めており、全国籍平均の2倍ほど高くなっています。
また3日間以内の滞在を選択する人の割合は、全国籍平均では1割を超えているにも関わらず、訪日インドネシア人では0.1割ほどしかいません。
このことから、訪日インドネシア人は、週末や祝日を利用した短期滞在というよりは、長期休暇などを利用して訪日していることが分かります。
出典：観光庁「訪日外国人消費動向調査」
注：観光レジャー目的のみであり、業務目的は含んでいない
都道府県別訪問率
東京都の訪問率が、全国籍平均と比べても非常に高くなっています。
多くの人が首都圏の空港を入国経路として選択していることが、このような結果に繋がっていると推察されます。
出典：観光庁「訪日外国人消費動向調査」
注：観光レジャー目的のみであり、業務目的は含んでいない
日本でしたこと
多くの項目で全国籍平均より高い割合を記録しており、訪日インドネシア人が訪日旅行を積極的に楽しんでいる様子が読み取れます。
一方で｢日本のお酒｣や｢温泉｣に関する体験では全国籍平均を下回っていますが、ここにはインドネシア人の文化が反映されていると考えられます。
インドネシアでは国民の9割ほどが飲酒を禁じるイスラム教を信仰しており、お酒を呑む習慣を持つ人が少なくなっています。
また湯船に浸かるという習慣がなく、入浴は基本的にシャワーや水浴びのみと言う人が多いため、温泉に魅力を感じる人が少ないと推察されます。
出典：観光庁「訪日外国人消費動向調査」
注：観光レジャー目的のみであり、業務目的は含んでいない
訪日インドネシア人の消費動向
消費金額
訪日インドネシア人の総消費額は年々著しい成長を見せています。
一方で、一人あたり消費額は2015年をピークに減少を続けています。
このことから、一人あたり消費額の上昇ではなく、訪日インドネシア人数の増加が訪日インドネシア人の総消費額の増加を引き起こしたと考えられます。
出典：観光庁「訪日外国人消費動向調査」
注：観光レジャー目的のみであり、業務目的は含んでいない
消費金額の内訳
訪日インドネシア人の消費金額内訳は2014年以降の時系列グラフを見ても、それほど大きな変化が見られず、この消費パターンが訪日インドネシア人に典型的なものであると分かります。
また、その消費パターンを全国籍平均と比較してみると、買い物代の割合は10%ほど小さいものの、交通費に対する割合が10%弱大きくなっています。
このことから、訪日インドネシア人は日本でショッピングはそれほど楽しんでいないものの、訪日旅行中に様々なところに移動して、観光していることが分かります。
出典：観光庁「訪日外国人消費動向調査」
注：観光レジャー目的のみであり、業務目的は含んでいない
買い物の品目別購入比率と購入単価
｢洋服｣｢和服｣｢カメラ等｣などの項目で全国籍平均を上回っており、訪日インドネシア人の関心が伺えます。
また「医薬品」の項目では、全国籍平均の高い購入率に対し、非常に購入率が低くなっており、訪日インドネシア人が日本製の医薬品にそれほど興味を示していないことが読み取れます。
さらに購入単価に着目すると、多くの項目で全国籍平均を下回っており、訪日インドネシア人が買い物にそれほどお金をかけていないことが分かります。
出典：観光庁「訪日外国人消費動向調査」
注：観光レジャー目的のみであり、業務目的は含んでいない
買い物をした場所
｢百貨店｣｢ファッション専門店｣｢土産店｣といった項目で全国籍平均を上回っており、品目別購入比率のグラフで見られた訪日インドネシア人の｢洋服｣｢和服・民芸品｣への関心の高さがここでも見られます。
また｢ドラッグストア｣の利用率が著しく低くなっていますが、これも品目別購入位率で見られたような訪日インドネシア人の日本製の医薬品の関心の低さを考えると、自然な結果だと言えます。
出典：観光庁「訪日外国人消費動向調査」
注：観光レジャー目的のみであり、業務目的は含んでいない
免税手続きの実施状況
免税手続き実施率、免税物品購入額ともに全国籍平均を下回っており、訪日インドネシア人は免税が必要な物品をそれほど購入していないことが分かります。
しかし一方で、免税手続き実施状況に注目してみると｢洋服｣｢和服｣｢カメラ等｣の項目では全国籍平均を上回っており、これらの項目に当てはまるショッピングは訪日インドネシア人に楽しまれていることが分かります。
出典：観光庁「訪日外国人消費動向調査」
注：観光レジャー目的だけではなく、業務目的も含む
次回日本でしたいこと
｢四季の体感｣｢日本の歴史体験｣｢日本の日常体験｣など、訪日インドネシア人が日本でしか体験できない項目で特に割合が高くなっています。
このことから訪日インドネシア人は訪日旅行に｢日本らしさ｣を求めていることが分かります。
また、日本でしたことの項目において｢テーマパーク｣を体験した人の割合は全国籍平均より高かったにも関わらず、次回したいことでは全国籍平均を下回っている事がわかります。
出典：観光庁「訪日外国人消費動向調査」
注：観光レジャー目的のみであり、業務目的は含んでいない
弊社の統計データ分析ソリューションを活用いただくと、上記のように簡単にデータの集計やダウンロード、チャート作成などが可能ですのでぜひともお試しください。
inbound insight(インバウンドインサイト)とは
ロケーション解析データを軸にインバウンド対策を成功に導くことを目的としたインバウンド対策総合支援サービスです。観光ビッグデータ分析ソリューション、統計データ分析ソリューション、インバウンド対策コンシェルジュを組み合わせることで、現状把握から施策実行まで最適なインバウンド対策支援をご提案します。
——————————————
＜本記事に関するお問い合わせ＞
株式会社ナイトレイ
セールス＆マーケティング
info@nightley.jp